日興アロー・ファンドプレミア・バランス ⅠⅠ 月次 Nikko Arrow …

【注】データは 2014年2月末時点のものです。（2014 年2月末現在）

決算日 11月末 [日興コード]

設定日 2005年5月20日米ドル建クラス 373

信託期間実質、無期限円建クラス 375

管理報酬等年率1.335％および実績報酬ユーロ建クラス 374

※各クラスの１口当たり純資産価格は2月28日現在のものです。

※円換算は便宜上、2014年2月28日現在の株式会社三菱東京UFJ銀行の対顧客電信売買相場の仲値によります（１米ドル＝101.94円、１ユーロ＝139.75円）。

[※１口当たり純資産価格] [※純資産総額]

米ドル : 106.33 百万米ドル : 1.512 1.541 億円

円 : 8,938.00 億円 : 2.167

ユーロ : 97.96 百万ユーロ : 0.196 0.274 億円

(注)ファンドは2014年3月13日に償還されました。

■騰落率（2014年2月末）

米ドル建クラス円建クラスユーロ建クラス

設定来 6.33% -10.62% -2.04%

1ヶ月 1.35% 1.26% 1.26%

3ヶ月 0.80% 0.78% 0.69%

6ヶ月 2.80% 2.90% 2.47%

1年 0.75% 1.06% 0.23%

3年 -4.83% -5.00% -5.43%

■分配金込み1口当たり純資産価格の推移（2014年2月末）

（注）上記の構成比率はファンドの純資産総額に対する比率ですので、合計値が 100％になりません。

【債券の投資配分】【株式の投資配分】

日興アロー・ファンド　プレミア・バランス　ⅠⅠ Nikko Arrow Fund - Premier Balance II

月次レポート

円換算

80

85

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95

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105

110

115

120

125

130

8,000

8,500

9,000

9,500

10,000

10,500

11,000

11,500

12,000

12,500

13,000

2005年5月 2006年5月 2007年5月 2008年5月 2009年5月 2010年5月 2011年5月 2012年5月 2013年5月

円建クラス（左軸）米ドル建クラス（右軸）ユーロ建クラス（右軸）

ハイ・イールド

債

12.7%

転換社債

10.7%

国債

6.6%

社債

6.6%

インフレ連動

債

1.7%

欧州

22.4%

グローバル

10.7%

米国

9.2%

日本

2.1% 新興国

1.6%

（円） (米ドル、ユーロ)

■資産別投資比率（上位10銘柄、2014年2月末）

* 組入ファンド総数：23本

■組入れファンド別アロケーション、騰落率（2014年2月末）

【ポートフォリオの配分比率】


月次レポート

株式

46.0%

債券

38.3%

キャッシュ・

ファンド

13.3%

現金等

2.4%

ファンド名資産クラスアロケーシ

ョンアロケーシ

ョン月間騰落

率損益寄与

度運用会社名（和文）

(2月末） (1月末） (2月末） (2月末）

債券

JGF-GLOBAL CONVERTIBLES L USD ACC 転換社債 7.47% 7.35% 1.32% 0.10% RBS ルクセンブルグ・エス・エイ

ROBECO EURO GOVT BD FD FH EUR ACC 国債 6.58% 6.40% 1.34% 0.09% ロベコ・ルクセンブルグ

HENDER HRZ FD EUR CRP BD I2 EUR ACC 社債 6.55% 6.38% 1.16% 0.08% ヘンダーソン・ファンド・マネジメント(ルクセンブルク)

ING L RENTA EUR HIGH YIELD I ACC ハイ・イールド債 5.64% 5.49% 1.26% 0.07% ING インベストメント･マネジメント

NORDEA 1 EUR HGH YLD-BI-EUR ACC ハイ・イールド債 5.45% 5.29% 1.33% 0.07% ノルデア・インベストメント・ファンズ　S.A

EDR EUROPE CONVERTIBLE CL A EUR ACC 転換社債 3.26% 3.16% 1.57% 0.05% バンク・プリヴェ・エドモン・ﾄﾞゥ・ロスチャイルド

AXA WORLD FD GBL INFL BD I USD DIS インフレ連動債 1.72% 1.71% 0.46% 0.01% アクサ・ファンド･マネジメント・SA/ルクセンブルク

AXA IM FIIS US SH DUR HY B FD ACC ハイ・イールド債 1.61% 1.59% 0.60% 0.01% アクサ・ファンド･マネジメント・SA/ルクセンブルク

株式

RWC FUNDS EUR ABSOLUTE ALPHA A ACC 欧州 10.81% 10.58% 1.78% 0.19% RWC・アセット・マネジメント　LLP

ALLIANCE BER SEL ABSOL ALPHA I ACC グローバル 10.74% 10.45% 2.35% 0.25% アライアンス・バーンスタイン・ルクセンブルグ　SARL

EDR US VALUE YIELD-B- USD ACC 米国 4.27% 4.12% 3.14% 0.13% バンク・プリヴェ・エドモン・ﾄﾞゥ・ロスチャイルド

BGF EUROPEAN VALUE FUND A2 EUR ACC 欧州 2.78% 2.63% 4.14% 0.12% ブラックロック・インベストメント･マネジメント Ltd

COMGEST GROWTH PLC EUROPE EUR ACC 欧州 2.71% 2.58% 3.47% 0.09% コムジェスト SA

SPDR S+P 500 ETF TRUST FUND 米国 2.69% 2.56% 4.95% 0.13% SSGA　ファンズ　マネージメント　Inc

WELLS FARGO LUX WW US ALL CAP GRW I 米国 2.23% 2.10% 5.81% 0.13% RBS ルクセンブルグ・エス・エイ

MFS MERIDIAN EURO RESEARCH I1EUR FD 欧州 2.19% 2.08% 3.74% 0.08% マサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ　Co

GOLDMAN SACHS JAPAN P-I FUND ACC 日本 2.08% 2.09% -1.71% -0.04% ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント

ACADIAN EMER MKT EQ UCITS I USD ACC 新興国 1.58% 1.54% 1.65% 0.03% オールド・ミューチュアル・キャピタル・インク

ALKEN FD - EUROPEAN OPPOR R EUR ACC 欧州 1.13% 1.07% 4.49% 0.05% アルケン・ルクセンブルグ　SARL

ALLIANZ EUROPE EQ GROWTH FD IT ACC 欧州 1.12% 1.05% 5.56% 0.06% アリアンツ・グローバル・インべスターズ・アイルランドLtd

BLACKROCK GL EUROPEAN FOCUS A2 FD 欧州 1.11% 1.04% 4.56% 0.05% ブラックロック・インベストメント･マネジメント Ltd

F+C PORT FD-EUROP SMALLCAP A DIS 欧州 0.56% 0.53% 3.66% 0.02% RBS ルクセンブルグ・エス・エイ

キャッシュ・ファンド

EdR Prifund Money Market USD Fund キャッシュ・ファンド 13.33% 13.28% 0.00% 0.00% バンク・プリヴェ・エドモン・ﾄﾞゥ・ロスチャイルド

モデル配分比率投資対象

オルタナティブ 55.0% 0.0%

<マルチ・ストラテジー/マーケット・ニュートラル> 35.0% 0.0%

<ロング・ショート> 20.0% 0.0%

<トレーディング> 0.0%

債券 20.0% 38.3%

JGF-GLOBAL CONVERTIBLES L USD ACC 7.5% グローバル転換社債

ROBECO EURO GOVT BD FD FH EUR ACC 6.6% 欧州国債

HENDER HRZ FD EUR CRP BD I2 EUR ACC 6.6% 欧州社債

ING L RENTA EUR HIGH YIELD I ACC 5.6% 欧州ハイ・イールド債

NORDEA 1 EUR HGH YLD-BI-EUR ACC 5.5% 欧州ハイ・イールド債

EDR EUROPE CONVERTIBLE CL A EUR ACC 3.3% 欧州転換社債

株式 20.0% 46.0%

RWC FUNDS EUR ABSOLUTE ALPHA A ACC 10.8%

ALLIANCE BER SEL ABSOL ALPHA I ACC 10.7%

EDR US VALUE YIELD-B- USD ACC 4.3%

キャッシュ・ファンド 5.0% 13.3%

EdR Prifund Money Market USD Fund 13.3%

現金等 2.4%

運用担当者の月間コメント（2014年2月末）


月次レポート

概観

株式市場は1月末の急落から回復しました。

しかしながら、欧州のデフレリスクおよび複数の主要新興国の成長モデルに対する懸念に加え、明らかに厳冬が主因であるものの、米供給管理協会（ISM）が発

表する製造業景況指数が期待外れの結果だったことから、米国経済の成長速度に対する疑問も依然として残っています。

米国の直近の連邦公開市場委員会（FOMC）の議事録では、景気の回復を受け、大多数の参加者が量的緩和策の追加的な縮小を支持したことが示されました。

また、失業率が目標の6.5%に達した場合でも、低金利を長期的に維持することが合意されたことも明らかになりました。

2月のプレミア・バランスII（以下「当ファンド」）の米ドル建クラス、円建クラス、ユーロ建クラスの受益証券はそれぞれ＋1.35%、＋1.26%、＋1.26%のパフォーマン

スとなりました。1年間（2013年2月末～2014年2月末）では、米ドル建クラス、円建クラス、ユーロ建クラスの受益証券のパフォーマンスはそれぞれ＋0.75%、＋

1.06%、＋0.23%となっています。2月には、債券への資産配分を38.28%でほとんど変更しませんでした。現金およびキャッシュ・ファンドの資産配分は15.72%へ引

き下げられました。

市場及びパフォーマンスのレビュー

債券及び経済基調 2月、米国およびドイツの中核的な国債市場利回りは小幅上昇しました。周辺諸国の「南欧」の国債市場では、投資家が利回りを追求したことから、利回りがタイト化するトレンド

が引き続き確認されました。社債に対する需要も好調を維持しました。米国では、米連邦準備制度理事会（FRB）は「量的緩和策の縮小」を継続し、毎月の債券購入額はさらに

100億米ドル削減されました。ユーロ圏では、ユーロ圏のインフレが予想をわずかながら上回る水準となり、欧州中央銀行による利下げを促すと見られていた「デフレ」懸念が取

り除かれたことから、欧州中央銀行による利下げまたはさらなる「非伝統的」な対策に対する期待は打ち砕かれました。しかしながら、ウクライナ情勢が悪化し、クリミア半島で

の内戦勃発の可能性に対する懸念が浮上したことから、質への逃避を受け、月末に向けて国債および社債市場は上昇しました。

2月、リスク資産は好調に推移しました。米国のハイ・イールド債が引き続き最も好調でした。FRBによる量的緩和策縮小維持の決定、厳冬の影響を受けた可能性のある軟調な

雇用統計をよそに、投資家は引き続き高利回り債へ押し寄せました。ウクライナの紛争が激化し、内戦勃発の可能性が浮上したことから、中核諸国の国債利回りは急速に低

下し、高利回りに対する需要は高まりました。新興国市場では、強い通貨建の債券は堅調に推移し、前月の下落分を取り戻しました。これらの上昇の大半は、中南米国債によ

るものでした。しかしながら、月末に向けて、ウクライナ問題を背景に新興国市場における懸念が再燃し、ロシアおよび東欧の債券に加え、ロシアおよびウクライナにエクスポー

ジャーを有する金融機関関連の債券は総じて下落しました。

2月、債券は平均で＋1.13%のパフォーマンスとなりました。EdR Europe ConvertibleおよびRobeco Euro Government Bondが最も好調で、それぞれ＋1.57%および＋1.34%のパ

フォーマンスをあげました。

株式 2月には、欧州の株式市場（Euro Stoxx 50指数）は4.49%上昇し、また、米国の株式市場（S&P 500指数）は4.31%上昇しました。

新興国通貨が、年初にはリスク回避による影響を受けたものの、落ち着きを取り戻し始めたことから、その後影響は徐々に緩和しました。状態が改善したことを受け、株式市場

は2月に回復に転じました。

欧州の情勢も徐々に改善し、発表された1月のユーロ圏の製造業購買担当者指数（PMI）は好調でした。

欧州および中国のPMIは下落し、欧州では低インフレが依然として懸念されています。

2月、欧州では、工業および通信セクターが比較的不振だった一方で、ヘルスケアおよび公益事業セクターが最も好調でした。

米国では、1月の民間部門の雇用者数は17万5,000人増と、予想の18万5,000人増をわずかに下回りました。ISMが発表する非製造業景況指数は予想に反して54へ上昇した一

方で、製造業景況指数は、主に悪天候を要因に、2011年5月来の大幅な下落を記録し、51.3まで下落しました。

1月の小売売上高は予想を下回る結果となりました。

FRBの新議長であるジャネット・イエレン氏は、金融政策および直近の経済指標に関する議会での演説において、雇用回復は依然として途中段階にあるため、経済に対する金

融上の支援の継続を主張しました。イエレン議長は、量的緩和策の段階的な縮小は維持されることを認めました。それ以外では、議会の上下両院において、債務上限の引き

上げが承認されました。その結果、3月までの米国政府の金融調達に対する可視性は改善しました。

2月、米国では、通信および公益事業セクターが最も不振だった一方で、一般消費財・サービスおよび資材セクターが最も好調でした。

2月には、株式への資産配分を46.00%へ引き上げ、株式は平均で＋3.40%のパフォーマンスとなりました。

オルタナティブ投資及びコモディティ 2月、世界の株式市場（MSCI World指数）は4.81%上昇しました。中国で発表された経済指標が期待外れの内容だったことに加え、複数の新興国市場における政治的混乱を受

け、1月末にかけてリスク資産は全般的に下落しました。その後、投資家が天候要因により歪められたいくつかの平凡なマクロ経済指標を精査した結果、米国の経済情勢に対

する楽観が戻り、株式市場は大幅に回復しました。

このような環境において、オルタナティブ投資は世界的にプラス圏のパフォーマンスを維持しました。2月、オルタナティブ投資（HFRX Equally Weighted指数）は平均で1.28%上昇

しました。市場の回復に伴い、ディレクショナル戦略も自然に回復しました。株式ヘッジ戦略は2月に2.67%上昇し、ディレクショナル戦略は平均で2.83%上昇しました。イベント・ド

リブン戦略もプラス圏となり、平均で2.55%上昇し、非常に好調だった前年からの上昇トレンドを維持しました。マクロ戦略は、不安定な環境の中で引き続き苦戦し0.75%下落し

た一方、CTA戦略も平均で1.42%下落しました。

通貨 1月に新興国市場における混乱を背景に大半の主要国市場通貨に対して上昇した米ドルが、その後弱含んだことから、FRBによる量的緩和策の縮小継続にも関わらず、ユーロ

は1月の損失分を取り戻し、1月上旬に付けた1ユーロ＝1.35米ドルの安値から1ユーロ＝1.38米ドルと、年初の水準近辺まで回復しました。一方で、日本円は1米ドル＝102円近

辺で安定して推移しました。

2月、ユーロ建資産の配分は39.08%へ引き上げられ、全額が対米ドルでヘッジされました。

見通し 1月に大幅に下落した株式市場は、米国株式市場が最高値を更新するなど、2月には再度大幅に回復しました。しかしながら、テクニカルな指標は依然として、市場が買われ過

ぎの状態であることを示唆していることから、市場は今後、より大きく変動する可能性があります。それでも、拡大型の流動性政策、米国経済の安定した成長、欧州での財政圧

力の緩和等から、当ファンドは依然として、先進諸国市場に関して、中期的には前向きに見ております。一方、財政・貿易双方の赤字問題が解決されるまで、新興国市場は米

国への資金流出による影響を受け続ける可能性があります。

債券利回りは、それまでかなり急こう配にあった米国の長期年限において、高水準に達しています。インフレ、またはより大幅な経済成長見通しが戻るまで利回りが一段と上昇

することはないと思われ、米国の長期年限債の利回りは2.5～3.5％の間で推移する見通しです。

■お申込みメモ

■ファンドに係る手数料等について

①お申込時に直接ご負担いただく費用　◇お申込手数料

1万口未満 3.1500%（税抜3.00％）

1万口以上5万口未満 1.5750%（税抜1.50％）

5万口以上10万口未満 0.7875%（税抜0.75％）

10万口以上 0.5250%（税抜0.50％）

②ご換金（買戻し）時に直接ご負担いただく費用　◇買戻し手数料　　　ありません。

③投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用　◇管理報酬等

　純資産総額に対して、合計年率1.335％を乗じた額ならびに実績報酬およびその他費用がファンド資産から控除されます。

　（内訳）　　　　（年率）

　管理報酬 0.02％

　投資運用報酬　 0.40％

　販売報酬　　　　 0.60％

　代行協会員報酬　 0.10％

　管理事務代行報酬 0.10％

　保管報酬　　　　　 0.10％

　受託報酬　　　　 0.015％（下限額年12,500 米ドル、上限額年30,000 米ドル）

　実績報酬　　　　ファンドの実績が一定の基準を上回った場合、超過額に対して20％（原則四半期毎計算）。

　◇その他費用

④税金　投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」をご覧ください。


月次レポート

買戻しの申込：

日興アロー・ファンド－プレミア・バランスⅡ（米ドル建クラス・ユーロ建クラス・円建クラス）

2005年5月20日（金）

ケイマン籍　オープン・エンド型契約型公募外国投資信託

*サブ･ファンド間・クラス間のスイッチングはできません。

ルクセンブルグ、ケイマン諸島の銀行営業日であり、日本の金融商品取引業者の営業日

毎週木曜日（買戻日、ファンド営業日でない場合は、翌ファンド営業日）。買戻日の日本における翌営業日を国内約定日とし、国内約定日から起算して４営業日目を国内受渡日とします。

毎ファンド営業日（買付日）。買付日の日本における翌営業日を国内約定日とし、国内約定日から起算して日本における４営業日目を国内受渡日とします。

収益分配：

ファンド営業日：

買付の申込：

毎年11月

年１回分配を行うことができます。（分配が行われないこともあります。）

名称：

設定日：

信託期間：

決算日：

ファンド形態：

無期限

買付日／買戻日に海外で算出される計算される1口当たり純資産価格

1,000口以上1口単位（当初1口＝100米ドル、100ユーロ、10,000円）

1口以上１口単位

(注)ファンドは2014年3月13日に償還されました。お申込手数料率は、買付申込の取扱い当時の消費税率に基づき記載してお

ります。

・その他費用として、監査報酬をはじめとする、設立・開示に関する費用等を、ファンドより間接的にご負担いただいております。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。ファンドは投資先ファンドの資産から支払われることがあるすべての報酬および費用（投資先ファンドの受託会社、管理会社、投資顧問会社その他の関係会社に支払うべき報酬および費用を含みます。）を間接的に負担します。また、投資先ファンドの中には、実績報酬が課されるものもあります。ただし、これらの投資先ファンドは、ファンドの投資方針に従い随時変動し、その管理報酬等を事前に計算することができませんので、その種類ごとの金額や計算方法は記載しておりません。

買付/買戻価格：

買付単位：

ご換金（買戻し）単位：

※外貨建投資信託の場合の適用為替レートについて：外貨建投資信託の場合は、売買、償還等にあたり、円貨と外貨、または、異なる外貨間での交換をする際には、外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。

また、投資先ファンドは、さらにその投資先ファンドにおいて報酬および費用等を負担しますが、投資対象が将来にわたって固定されているものではないため、料率や上限額は表示できません。

上記手数料の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

■ファンドの関係法人

必ずお読みください

・流動性リスク

・買戻しによる損失が生じるリスク

・為替リスク

・市場リスク

・他の投資信託への投資に関するリスク

・その他ファンドのご換金が可能な日は限定されており、原則として週次（原則、毎週木曜日）でのご換金となります。

ファンドはオルタナティブ運用を行う投資信託の受益証券に投資するため、ファンドの投資対象は多様性と流動性に欠ける可能性があります。ファンドが投資するオルタナティブ運用を行う投資信託の業績が悪化すると、それによりファンドの業績も悪化することになります。加えて、ファンドは、間接的に、組入投資信託の資産から支払われることがある全ての報酬および費用の一定割合についても負担します。

ファンドが保有する有価証券の市場価格は、時として急激かつ予想外に上昇または下落する可能性があります。有価証券の価値は、証券市場全体または証券市場における特定の産業に影響する要因により下落することがあります。有価証券の価値は、実際上もしくは外見上の経済状況の悪化、企業業績一般に関する予測の変化、金利または為替相場の変動または一般的な投資意欲の減退等、特定の企業に関連しない全般的な市況により下落する可能性があります。また、証券の価値は、労働力不足、生産費の増加および産業における競争条件等、特定の産業に影響する要因により下落する可能性もあります。一般的に持分証券は、利付証券よりも変動性が高いです。

ファンドの受益証券１口当たり純資産価格の変動要因としては、主に「流動性リスク」「買戻しによる損失が生じるリスク」「為替リスク」「市場リスク」「他の投資信託への投資に関するリスク」などがあります。

ファンドは、外貨建の投資信託や株式・公社債等を投資対象としています。ファンドの受益証券１口当たり純資産価格は、ファンドに組入れられた投資信託や株式・公社債等の値動き、為替相場の変動、金利や通貨価値の変動等の影響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託、株式、公社債、その他有価証券の発行者等の経営･財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により値動きするため、ファンドの受益証券１口当たり純資産価格も変動し、投資元本を割り込むことがあります。また、ファンドの米ドル建クラス、ユーロ建クラスの受益証券は、１口当たり純資産価格が外貨建で算出されるため、円貨でお受取りの際には為替相場の影響も受けます。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、受益証券１口当たり純資産価格の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用および為替相場の変動による損益はすべて投資者の皆様に帰属いたします。投資信託は預貯金と異なります。

詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの換金が可能な日は限定されており、原則として特定日にのみ換金の受付を行います。

ファンドの資産の一部は、ファンドの基準通貨以外の通貨で投資されることがあります。ファンドの基準通貨に対してヘッジは行われないことがあり、これにより投資者は外国為替の変動リスクにさらされることがあります。

受益証券の買戻請求に対応するため、投資対象の換金が必要となる可能性があります。その結果、ファンド（およびその既存の受益者）は、当該買戻請求がなければ生じなかったであろう換金に伴う費用を負担する可能性があります。

特定の状況において、ファンドが取引を行う市場が非流動的になる可能性があり、その場合、有価証券を気配値で購入または売却することが困難になります。流動性が制限されることにより、ファンドの買戻代金の支払いが延期される可能性もあります。


月次レポート

ＳＭＢＣ日興インベストメント・ファンド・マネジメント・カンパニー・エス・エイ

メイプルズ・エフエス・リミテッド

バンク・プリヴェ・エドモン・ドゥ・ロスチャイルド・ヨーロッパ

ＳＭＢＣ日興ルクセンブルク銀行株式会社

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者　関東財務局長(金商)第2251号

日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

◇「管理会社」：

◇「受託会社」：

◇「投資運用会社」：

◇「保管会社および管理事務代行会社」：

◇「販売会社および代行協会員」：

◇本資料は金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。本資料は当ファンドの運用状況を開示するため、ﾊﾞﾝｸ･ﾌﾟﾘｳﾞｪ･ｴﾄﾞﾓﾝ･ﾄﾞｩ･ﾛｽﾁｬｲﾙﾄﾞ･ﾖｰﾛｯﾊﾟから提供された資料をもとに、ＳＭＢＣ日興証券が作成したものです。本資料に記載された運用実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。本資料に記載された市場やポートフォリオの見通し等は本資料作成時点でのﾊﾞﾝｸ･ﾌﾟﾘｳﾞｪ･ｴﾄﾞﾓﾝ･ﾄﾞｩ･ﾛｽﾁｬｲﾙﾄﾞ･ﾖｰﾛｯﾊﾟの見解であり、将来の市場の動向等を保証するものではありません。

◇将来、予告なしに変更される場合もあります。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。

◇投資信託は金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。

◇投資信託は、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の対象ではありません。

日興アロー・ファンド－プレミア・バランスⅡ－

米ドル建クラス、ユーロ建クラス、円建クラス

に係るご説明書ＳＭＢＣ日興証券株式会社

説明事項説明内容

１．ファンドの形態ケイマン籍オープン・エンド型契約型公募外国投資信託

ファンドの名称日興アロー・ファンド－プレミア・バランスⅡ－米ドル建クラス（0373）、ユーロ

建クラス（0374）、円建クラス（0375）

運用会社名/管理会社名ＳＭＢＣ日興インベストメント・ファンド・マネジメント・カンパニー・エス・エイ

内国投信・外国投信の別外国投資信託証券

建て通貨米ドル、ユーロ、円

２．ファンドの状況

(1)ファンドの性格

目的及び基本的性格

オルタナティブ投資信託、債券、株式、短期金融商品等にグローバルに分散

投資を行うことにより中長期的に資産の成長を目指します。

(2)投資方針

①投資の基本方針分散型ポートフォリオの運用により中長期的な投資元本の成長を実現するこ

とを目的とします。

②主な投資対象

ファンドのポートフォリオ配分割合の目安は以下の範囲となります。

－マーケット・ニュートラル型のオルタナティブ投資信託：10～60％

－ロング・ショート型のオルタナティブ投資信託：0～40％

－固定利付債および変動利付債：0～40％

－株式および株式関連証券：0～40％

－現金または短期金融商品等：0～40％

③分配方針

年１回分配を行うことができます。（分配が行われないこともあります。）

上記は、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものでは

ありません。

(3)投資リスク

ファンドは、外貨建の投資信託や株式および公社債等を投資対象としていま

す。ファンドの１口当たり純資産価格は、ファンドに組入れられた投資信託や

株式・公社債等の値動き、為替相場の変動、金利や通貨価値の変動等の影

響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。ま

た、投資信託、株式、公社債、その他有価証券の発行者等の経営・財務状

況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により値動きするため、フ

ァンドの１口当たり純資産価格も変動し、投資元本を割り込むことがありま

す。また、ファンドの米ドル建クラス、ユーロ建クラスの受益証券は、１口当た

り純資産価格が外貨建で算出されるため、円貨でお受取りの際には為替相

場の影響も受けます。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されて

いるものではなく、受益証券 1 口当たり純資産価格の下落により、損失を被

り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用および為替相場の変

動による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異

なります。

また、ファンドのご換金が可能な日は限定されており、原則として特定日にの

み換金の受付を行います。

ファンドの受益証券１口当たり純資産価格の変動要因としては、主に「流動

性リスク」「買戻しによる損失が生じるリスク」「為替リスク」「市場リスク」「他の

投資信託への投資に関するリスク」などがあります。

※投資信託説明書（交付目論見書）の｢投資リスク｣の内容もあわせてご確認

ください。

(4)ファンドに係る費用

●お申込時に直接

ご負担いただく費用

（注）ファンドは、平成 26 年３月 13 日に繰上償還となりました。

①お申込手数料

お申込口数に応じて下記のとおりです。

（お申込口数）（お申込手数料）

1 万口未満 3.1500％（税抜 3.00％）

1 万口以上 5 万口未満 1.5750％（税抜 1.50％）

（注）ファンドは、平成 26 年３月 13 日に繰上償還となりました。




5 万口以上 10 万口未満 0.7875％（税抜 0.75％）

10 万口以上 0.5250％（税抜 0.50％）

※お申込手数料率は、募集当時の消費税率に基づき記載しております。

※外貨建投資信託の場合の適用為替レートについて：外貨建投資信託の場

合は、売買、償還等にあたり、円貨と外貨、または、異なる外貨間での交換を

する際には、外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによる

ものとします。

※投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」の内容もあわせてご

確認ください。

●ご換金時に直接

ご負担頂く費用

②ご換金手数料

ありません。

③留保金等

ありません。

●投資信託の保有期間中に

間接的にご負担いただく費

用

④管理報酬等

純資産総額に対して、合計年率 1.335％を乗じた額ならびに実績報酬およびそ

の他費用がファンド資産から控除されます。

（内訳）（年率）

管理報酬 0.02％

投資運用報酬 0.40％

販売報酬 0.60％

代行協会員報酬 0.10％

管理事務代行報酬 0.10％

保管報酬 0.10％

受託会社報酬 0.015％（下限額年 12,500 米ドル、上限額年

30,000 米ドル）

実績報酬ファンドの実績が一定の基準（ハイウォーター・

マーク）を上回った場合、超過額に対して 20％

（原則四半期毎計算）。

詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）本文

をご覧ください。

⑤その他費用

ファンドは、法律・税務顧問および監査人の報酬、証券取引に関する課税、

副保管会社の報酬および費用、政府および政府機関に支払うべき税金、借

入利息、投資家サービスにかかる費用、保険料等、ファンドの組

成および運営費用を含め、ファンドの管理に係るすべての費用および支出を

負担します。

※ファンドは投資先ファンドの資産から支払われることがあるすべての報酬お

よび費用（投資先ファンドの受託会社、管理会社、投資顧問会社その他の関

係会社（ファンドの業務提供会社（投資運用会社を含みますがこれに限られ

ません。）として行為することもあります。）に支払うべき報酬および費用を含

みます。）を間接的に負担します。また、投資先ファンドの中には、実績報酬

が課されるものもあります。ただし、これらの投資先ファンドは、ファンドの投

資方針に従い随時変動し、その管理報酬等を事前に計算することができませ

んので、その種類ごとの金額や計算方法は記載しておりません。また、投資

先ファンドは、さらにその投資先ファンドにおいて報酬および費用等を負担し

ますが、投資対象が将来にわたって固定されているものではないため、料率

や上限額は表示できません。

上記報酬・手数料等の合計額については、ご投資者の皆様がファンドを保有

される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」の内容もあわせてご

確認ください。




(5)税金

ファンドは公募外国株式投資信託として取扱われますので、特定口座でのお

取扱いができます。

＜個人のお客様の税制＞

◆分配金に関する課税（上場株式等に係る配当課税の対象となります。）

20.315％(所得税 15.315％、住民税５％)の税率により源泉徴収が行われ（平

成 50 年１月１日以後は、20％(所得税 15％、住民税５％)の税率となりま

す。）、確定申告は不要ですが、総合課税または申告分離課税のいずれか一

方を選択して確定申告をすることができます。ただし、配当控除の適用はあり

ません。申告分離課税を選択した場合の税率は、源泉徴収税率と同様です。

また、この場合、上場株式等の譲渡損失（下記買戻し請求等により生じた譲

渡損失を含みます。）との損益通算が可能です。なお、特定口座の源泉徴収

選択口座に受け入れた分配金については申告せずに、同一の源泉徴収選

択口座で生じた譲渡損失との損益通算が可能です。

◆買戻し請求等による譲渡益に関する課税（上場株式等に係る譲渡益課税

の対象となります。）

20.315％(所得税 15.315％、住民税５％)の税率による申告分離課税の対象と

して（平成 50 年１月１日以後は、20％（所得税 15％、住民税５％）の税率とな

ります。）、原則確定申告が必要ですが、特定口座の源泉徴収選択口座で生

じた譲渡益については、源泉徴収が行われ（税率は上記の申告分離課税の

税率と同様です。）、確定申告は不要です。譲渡損失については、原則、申告

分離課税を選択した上場株式等の配当所得（上記分配金を含みます。）との

損益通算および翌年以降最長３年間の繰越控除が可能です。なお、償還に

ついても譲渡があったものとみなされるため、同様の取扱いとなります。

＜法人のお客様の税制＞

ファンドの分配金(表示通貨ベースの償還金額が元本相当額を超過した額を

含みます。)について、所得税のみ 15.315％の税率での源泉徴収が行われま

す(源泉徴収税率は、平成 50 年１月１日以後は 15％となります)。なお、益金

不算入の適用は認められません。

※上記は、平成 26 年２月末日現在のものですので、税法が改正された場合

等には、税率等が変更される場合があります。

※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお

勧めします。

(6)クローズド期間ありません。特定の日のみ換金（買戻し）をお受けいたします。

３．会社の概要

商号：ＳＭＢＣ日興証券株式会社

登録番号：金融商品取引業者関東財務局長（金商）第 2251 号

加入協会：日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団

法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

※投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。投資信託は、預金保険機構および保

険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資

者保護基金の支払い対象とはなりません。投資信託は、元金および利回り保証のいずれもありません。ファ

ンドをお申込の際には、当社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず詳細をご確認

のうえ、お客様ご自身でご判断ください。

※税法が改正された場合には、上記の課税の内容が変更になることがあります。

（平成 26 年３月）

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